スマートフォンが当たり前になった今、「家の固定電話って本当に必要？」と感じている方も多いのではないでしょうか。「使っていないのに毎月の基本料金だけ支払っている……」、そのような状態なら固定電話の見直しは節約の大きなチャンスです。 本記事では、固定電話の費用の内訳や解約による節約効果について解説します。無駄な出費を減らしたい方は、ぜひ参考にしてください。

固定電話にはどんな費用がかかっている？

まずは、固定電話の基本的な費用構造を確認しましょう。ＮＴＴ東日本の「加入電話」を例に挙げると、以下のような料金が発生します。

これらを合計すると、使用頻度によって異なりますが、使っていなくても月2000円前後の支払いが発生している家庭も多いです。年間にすると2万4000円以上の固定費となり、利用頻度が少ない場合は見直す余地があります。
 
さらに、インターネット回線とセットで契約している場合、「ひかり電話」などのIP電話サービスを利用しているケースもあります。この場合の基本料金は月550円（税込み）程度と安めですが、それでも使っていなければ無駄な出費といえるでしょう。
 

解約すればどのくらい節約できる？

固定電話を解約することで、基本料金分の支出がゼロになります。例えばＮＴＴの加入電話（プッシュ回線）の場合、月額1760円（税込み）の基本料金が不要となるため、年間で2万1120円の節約になります。
さらに、ナンバー・ディスプレイなどのオプションサービスを利用していれば、それらの費用も合わせて削減可能です。
 
また、電話機本体の維持費や修理費、ケーブル類の取り回しなどの手間も不要になります。電話線の位置に縛られず部屋を使えるという意味でも、解約によるメリットは意外と大きいのです。
 
一方、ＮＴＴ加入電話の「施設設置負担金（加入権）」を保有している場合、その権利は使わなくなっても保持される形となります。権利の返金は基本的にないため、「もったいないから解約しない」という考え方をされる方もいますが、加入権の価値はほとんどなく、費用対効果の面では維持のメリットは薄れています。
 

解約する前に確認すべきことは？

固定電話を解約する際には、いくつかの確認事項があります。
 
まず、家族や親戚・知人のなかで、固定電話番号を頼りにしている人がいないか確認しましょう。特に高齢者世代との連絡手段として固定電話を残している家庭も多いですが、携帯電話での通話が主な連絡手段としている高齢者も多くいます。ただし、完全に連絡手段を切らないよう配慮が必要です。
 
次に、防犯面や緊急通報の際の「固定電話番号」が必要な場合があることも考慮しましょう。例えば、一部の宅配サービスや銀行の本人確認に固定番号が求められるケースがあります。また、FAXが使えなくなることや、有事の際の連絡手段が減ることにも注意が必要です。ただし、最近はスマートフォンの番号やメール認証でも代替可能なサービスが増えています。
 
また、インターネット回線とセットで申し込んでいる場合、電話番号を解約することで料金プランが変更になることがあります。契約内容によっては逆に料金が上がるケースもあるため、解約前にプロバイダーに確認しておきましょう。
 

使っていないなら思い切って解約するのもアリ

「なんとなく昔から使っていた」「あるのが当たり前だった」という理由で、今でも固定電話を契約し続けている方は多くいるでしょう。しかし、実際に利用していない場合は、毎月数千円の無駄な支出になっているかもしれません。
 
現代ではスマートフォンやLINE通話など、安価で便利な通信手段が豊富にあります。固定電話にこだわる必要がなくなってきている今だからこそ、使用頻度や用途を見直し、不要であれば思い切って解約するのが節約への第一歩です。
家計を見直す際の一つのチェックポイントとして、固定電話の解約を検討してみてはいかがでしょうか。
 

出典

東日本電信電話株式会社 ＮＴＴ東日本 電話料金について
東日本電信電話株式会社 ＮＴＴ東日本 ナンバー・ディスプレイ ご利用料金
東日本電信電話株式会社 ＮＴＴ東日本 ひかり電話 月額利用料
東日本電信電話株式会社 ＮＴＴ東日本 施設設置負担金についてのご説明
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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