3月25日(火) 19:30
スターバックスは、2月から「立地別価格」を導入し、定番ビバレッジ(ドリンク)価格を一部店舗で改定しました。
例えば、トールサイズのドリップコーヒー(店内飲食)の税込価格は、特定立地価格A(空港やサービスエリアなど)では445円、特定立地価格B(東京23区や大阪市内など)では440円となり、現行価格420円と比べて、それぞれ25円、20円の値上げとなりました。そのため、都心部や特定のエリアでスタバを利用する人は、これまでよりも多く支払うことになります。
週3回ドリップコーヒーを購入した場合、年間でどの程度負担が増えるのか試算してみます。
特定立地価格Bの440円では、1杯あたり20円の値上げとなり、週3回の利用で、1週間に60円、1ヶ月(4週間)240円、年間では2880円の負担増となります。また、特定立地価格Aでは年間3600円の増加となり、都心部や特定のエリアのスタバを頻繁に利用する人ほど影響を受けやすいといえるでしょう。
スターバックスの「立地別価格」は、全国1991店舗(2024年12月末時点)のうち約3割の店舗で導入されました。対象エリアは、「特定立地価格A」と「特定立地価格B」に分類されています。
価格改定額は4~35円(税込)と、ドリンクの種類やエリアによって異なります。値上幅の大きい商品の一例として、トールサイズのキャラメルマキアート(店内飲食・従来価格540円)を例に比較すると、
●特定立地価格A(全体の約4%)は、空港やサービスエリアなどの店舗が該当し、価格の改定率は平均約6%と、最も高く設定されています。キャラメルマキアートは575円で、従来価格よりも35円高くなっています。
●特定立地価格B(全体の約27%)は、東京23区や大阪市内などの都市部の一部店舗が対象となり、改定率は平均約4%です。キャラメルマキアートは570円で、従来価格よりも30円高くなっています。
一方、残る約7割の店舗では、従来通りの価格が維持されるため、利用するエリアによって1杯の価格に差が出ることになります。
スターバックスが「立地別価格」を導入する理由は、店舗の立地や商圏の特性に応じた、定期的な価格の見直しの一環とされています。これまで全国一律だった価格を、家賃や人件費が比較的高いエリアなどの条件を考慮し、店舗ごとに変動させる形へと変更しました。
マクドナルドをはじめとするいくつかの外食チェーンでは、すでに「立地別価格」の導入が進んでおり、今後ほかの外食産業の動向が注目されます。
今回の「立地別価格」導入により、一部のスターバックス店舗では価格が上昇し、日常的に利用する人にとっては負担が増える可能性があります。都市部や空港、高速道路のサービスエリア内の店舗では、これまでより高い価格での購入が避けられません。
一方、ドリップコーヒーの2杯目を割引価格で飲める「One More Coffee(ワンモアコーヒー)」やカスタマイズメニューの価格は据え置きとなり、これまで店内飲食で55円かかっていた豆乳への変更が無料になるなど、お得なサービスも発表されました。
スターバックスのサービスとして、商品などと交換できるリワードプログラムも提供されているため、今後はこれらを活用しながら、賢く利用してはいかがでしょうか。
スターバックスコーヒージャパン株式会社 2025年2月15日(土)からの商品価格の取り組みについて
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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