クレジットカードが使えないのはどんなとき？時間帯における使用制限は「違反」なの？

2月21日(金) 2:30

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クレジットカードを使おうとしたのに、なぜか決済ができない、そんな経験はありませんか。カードの限度額オーバーや有効期限切れなどの理由が考えられますが、場合によっては時間帯による制限が関係していることもあります。特定の時間に使用できないルールを設けることは「違反」にあたるのか、どんなケースで利用が制限されるのかを詳しく解説します。

クレジットカードが使えない主な原因

クレジットカードが使えない主な原因について解説します。

利用可能枠（限度額）を超えている

クレジットカードには利用限度額が設定されており、その上限を超えると決済ができなくなります。

有効期限が切れている

カードには3〜7年程度の有効期限があり、期限を過ぎると利用できません。これは、防犯対策やカードの劣化防止、再審査の必要性などを考慮したものです。

引き落としができていない

毎月の支払い日に指定口座から引き落としが行われますが、残高不足などで決済が完了しないとカードの利用が制限されることがあります。

カード情報の入力ミス

オンライン決済時にカード情報を誤って入力すると、決済ができない場合があります。何度も間違えるとロックがかかることもあるため、慎重に入力しましょう。

不正利用の疑いによる利用停止

普段とは異なる利用パターンが検知されると、不正利用防止のためにカードが一時停止されることがあります。特に、海外での利用や高額な支払いをした場合に起こりやすいようです。

店舗の決済端末の不具合

決済端末がスリープ状態、充電中、またはシステム不具合などが原因でカードを読み取れない場合があります。

国際ブランドの非対応

クレジットカードにはVisaやMastercard、JCBなどの国際ブランドがあります。店舗が対応していないブランドのカードは、決済に利用できないことがあります。

磁気不良や傷・汚れによる読み取り不可

カードの磁気ストライプやICチップに傷や汚れがあると、決済端末が正しく読み取れません。また、スマートフォンやテレビなどの強い磁気を発する機器の近くに置くと、磁気が弱まり使用できなくなることがあります。

家族カードの利用制限

家族カードを使用している場合、本会員が利用制限を設定している可能性があります。例えば、特定の利用シーンを制限したり、インターネット決済をブロックしたりすることができます。

クレジットカード会社のシステムトラブル

カード会社のシステム障害やメンテナンスの影響で、一時的に決済ができなくなることもあります。こうした場合は、時間を置いて再試行すると利用可能になることがあります。

クレジットカード決済の不当な制限は規約違反

クレジットカードの支払いを特定の時間帯や金額で制限することは、カード会社や決済代行業者の規約に反する行為です。加盟店との契約では、決済の利用時間や金額に制限を設けることは認められていません。このような対応が確認された場合は、事実確認のうえで加盟店に是正指導が行われます。

不適切な対応を受けた場合は、カード裏面に記載された発行会社へ報告してください。

クレジットカードが使えないときの対処法

クレジットカードが使えない場合に共通して役立つ方法もあります。

カード会社に問い合わせる

原因が分からない場合は、クレジットカード会社へ連絡して確認しましょう。問い合わせ先は、カード裏面の電話番号のほか、カード会社の公式サイトやアプリで確認できます。

異なる国際ブランドのカードを持つ

一部の店舗では特定の国際ブランドしか使えないことがあります。いつも使っているものとは別のブランドのクレジットカードを持っておくと、支払いができない状況を回避しやすくなるでしょう。

また、システム障害やメンテナンス時でも、別のカード会社のクレジットカードがあれば支払いができる可能性が高く、磁気不良などのトラブルにも対応しやすくなります。

クレジットカードが使えない主な理由には、利用限度額の超過、有効期限切れ、引き落とし不能など：特定の時間帯にクレジットカードの使用を制限することは、カード会社や決済代行業者の規約に違反

クレジットカードが使えない主な理由には、利用限度額の超過、有効期限切れ、引き落とし不能、カード情報の入力ミス、不正利用の疑いによる利用停止、決済端末の不具合などが挙げられます。また、国際ブランドの非対応や磁気不良、家族カードの利用制限、カード会社のシステムトラブルなども考えられます。

特定の時間帯にクレジットカードの使用を制限することは、カード会社や決済代行業者の規約に違反する行為です。加盟店は決済の時間や金額に制限を設けることは認められておらず、不適切な対応を受けた場合は、カード発行会社へ報告することで是正指導が行われる可能性があります。

執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー