ホアキン・フェニックス、ジョナサン・グレイザー、ジョエル・コーエンら、エンタテインメント業界内外のユダヤ系関係者180人以上が、マーク・ラファロを支持する公開書簡に署名した。書簡は、ラファロに対する反ユダヤ主義との非難を「根拠がなく危険」だと批判し、一連の動きを「中傷キャンペーン」と位置づけている。米バラエティが報じた。

今回の騒動は、パラマウントとワーナー・ブラザース・ディスカバリーの合併案をめぐるラファロのSNS投稿に端を発する。ラファロは8月21日（現地時間）、両社の統合がハリウッドの雇用や競争、表現の多様性に及ぼす影響を批判。さらに、パラマウントと関係の深いエリソン家やオラクルと、イスラエルによるガザへの軍事行動との関係を問題視した。

投稿では、オラクルのエグゼクティブ・バイスチェアで、パラマウントの取締役でもあるサフラ・キャッツが、2023年10月7日のハマスによる攻撃後に同社がイスラエル軍へ提供した技術について説明する映像も紹介していた。

これに対し、パラマウントの広報担当者は、ラファロが「ビジネス上の争いを装って反ユダヤ主義的な比喩」を持ち出したと非難。サイモン・ウィーゼンタール・センターやクリエイティブ・コミュニティ・フォー・ピースもラファロの発言を批判し、映画業界の関係者らは、当事者がユダヤ系であることを理由に、企業取引の議論へ反ユダヤ主義や反シオニズムの問題を持ち込むべきではないとの声明を発表した。

ラファロはその後、パラマウントから反ユダヤ主義者とみなされたことについて「ぞっとするものであり、根本的に不誠実だ」と反論。「イスラエル首相の行動や軍事技術契約、それを供給する経営者を批判することは、ユダヤ人を批判することと同じではない」と主張した。

ラファロを支持する動きは、その後も拡大した。ユダヤ系で、パレスチナ人の権利を支持してきたハンナ・アインビンダーは、エリソン家によるイスラエルへの軍事技術提供と大規模なメディア買収の関連性を指摘したとして、ラファロに感謝を表明。脚本家・映画監督のケネス・ロナーガンも公開書簡を発表し、「彼が反ユダヤ主義者だという考えは明白にばかげている」と擁護した。

新たに発表された公開書簡では、署名者たちが「反ユダヤ主義という非難を虚偽かつ危険な形で武器化すること」に反対すると表明。パラマウントとワーナー・ブラザース・ディスカバリーの統合が、雇用や競争、創造性を損なうだけでなく、メディアとテクノロジーの支配を一部の大富豪へ集中させる恐れがあると訴えている。

書簡はさらに、エリソン家とイスラエルとの関係、AIを含む軍事技術、メディア企業の統合は切り離して考えられないと主張。「ガザで起きていることとハリウッドで起きていることの重要なつながりを指摘することは、反ユダヤ主義とは正反対である」とし、それを「ユダヤ的倫理的責務」と位置づけた。

署名者には、フェニックス、グレイザー、コーエンのほか、トッド・ヘインズ、イラナ・グレイザー、ハンナ・アインビンダー、ジェームズ・シェイマス、エマ・セリグマン、トニー・クシュナー、ジェーン・ショーンブルン、ウォレス・ショーンらが名を連ねた。俳優、映画作家、作家、研究者、ラビ、ジャーナリストなど、180人を超える賛同者がラファロへの支持を表明している。

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Michael Blackshire / Los Angeles Times via Getty Images