米国で脚本家の仕事が3年で3割近く減ったことが、米脚本家組合西部支部の年次報告で分かったと、米デッドラインが報じている。

報告によると、2025年に組合へ収入を申告した脚本家は5072人だった。ピークだった2022年の7000人近くから、27％減ったことになる。23年のストライキが終わったあとも、仕事の数は減り続けており、前の年と比べても10.2％落ち込んでいる。

組合はこの状況について、「制作の縮小が業界に影響を与え続けているのは明らかだ」としている。何年も制作費を注ぎ込んできた各社が、その反動でドラマなど脚本ものの本数を絞り込んだ結果だという見方だ。

減り方が大きいのはテレビで、2022年から3分の1以上が消えた。映画の脚本は14％減の2007人で、テレビほどではない。

一方で、人数が減っているのに映画の脚本家が受け取った報酬の総額はこの5年で最も多くなった。仕事が実績のある脚本家に集まりやすく、その分だけ単価も上がるため、人数が減っても総額は下がりにくいようだ。

作品が再放送や配信で使われたときに支払われる二次使用料も、前年より4.9％減った。なかでも配信からの支払いは、集計が始まって以来はじめて前年を下回っている。

そのなかで、予算の大きい配信作品から支払われる分だけは、この5年で4倍以上に増えている。配信の二次使用料の計算方式を見直すよう組合側が求めてきたことが、効き始めているとみられている。

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Photo by Mario Tama/Getty Images