訪問販売で「太陽光パネルを設置すれば電気代がゼロになる」と言われて、本当に電気代がゼロになり、元が取れるのか疑問に感じている方もいるかもしれません。 本記事では、太陽光パネルを設置して電気代がゼロになるのかや、訪問販売で実際にあったトラブル、契約前に確認すべきポイントについて解説します。訪問販売で太陽光パネルを勧められて契約を迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

太陽光パネルをつけると電気代ゼロになるのは本当？

太陽光パネルを設置すると電気代をおさえられますが、「必ず電気代がゼロになる」わけではありません。
 
その理由は、太陽光パネルは日中しか発電できず、夜間や雨の日は発電量が大きく減るためです。発電した電気だけでは足りない時間帯は、電力会社から電気を購入する必要があります。
 
また、多くの家庭では日中は仕事や学校で家を空けるため、発電した電気を十分に使い切れません。余った電気を電力会社に販売する「売電」はできますが、夜に使う電気までは賄えないため、夜間は電力会社から電力を購入する「買電」が発生します。
 
さらに、契約する料金プランによっては、基本料金や最低料金がかかる点にも注意が必要です。電気の使用量を大幅におさえられたとしても、請求額を完全に0円にするのは難しいといえるでしょう。
 

太陽光パネルなどの訪問販売で実際にあったトラブル

太陽光パネルの訪問販売では、「電気代が安くなる」といった魅力的な説明を受けて契約したものの、後からトラブルになるケースがあります。
 
例えば、電力会社の関係者であるかのように名乗る事業者から太陽光パネルなどを勧められ、「電気代の節約分でローンを支払えるため、実質負担はほとんどない」と説明されたという事例があります。しかし、契約後に実際は電力会社とは関係のない事業者だったことが分かり、不安を感じたというケースです。
 
また、太陽光発電設備や家庭用蓄電池について、「今契約できる特別価格は残りわずか」「クーリング・オフができる」などと言われ、十分に比較検討しないまま数百万円の契約を結んでしまった事例も報告されています。冷静になってから契約内容を見直し、「価格が高すぎるのでは」と後悔するケースも少なくありません。
 
クーリング・オフとは、訪問販売や電話勧誘などで契約した場合に、法律で定められた書面を受け取った日から8日以内であれば、原則として理由を問わず契約を解除できる制度です。
 
太陽光パネルは高額な買い物だからこそ、その場で契約せず、複数の業者から見積もりを取り、内容を十分に比較したうえで判断することが大切です。
 

訪問販売で契約する前に確認すべきこと

訪問販売で太陽光パネルを勧められても、その場で契約せず、次のポイントを確認しましょう。
 
まずは、訪問してきた事業者の会社名や担当者名、訪問の目的を確認することが大切です。事業者は訪問販売を行う際、会社名や契約の勧誘であること、販売する商品について消費者へ説明する義務があります。
 
また、「電気代が安くなる」「売電収入でローンを返済できる」といったメリットだけで判断するのは避けましょう。設置費用やローンの利息、メンテナンス費用なども含め、長期的なコストまで確認することが重要です。
 
契約を検討する際は、必ず複数の業者から見積もりを取り、価格や保証内容、工事内容を比較することも大切です。「今日だけ特別価格」と契約を急かされても、その場で判断する必要はありません。
 
契約する場合は、契約書の内容もしっかり確認してください。販売価格や支払い方法、工事時期、保証内容、事業者の連絡先、商品の型式などが記載されているかを確認し、内容に不明な点があれば契約前に質問しましょう。
 
なお、訪問販売で契約した場合は、法律で定められた要件を満たせばクーリング・オフ制度を利用できる場合があります。契約書にはクーリング・オフに関する説明が記載されているため、必ず目を通しておくことが大切です。
 
万が一、強引な勧誘を受けたり契約内容に不安を感じたりした場合は、1人で判断せず、最寄りの消費生活センターへ早めに相談してください。早期に相談することで、対応方法を確認しやすくなります。
 

太陽光パネルを設置して電気代がゼロになることはほぼない

太陽光パネルは、電気代の節約につながる可能性がある一方で、「設置すれば必ず電気代がゼロになる」「必ず元が取れる」というわけではありません。設置費用や電気の使用状況、売電価格などによって損得は大きく変わります。
 
また、訪問販売ではメリットだけを強調して契約を急がせるケースもあるため、その場で契約するのは避けましょう。複数の業者から見積もりを取り、費用や保証内容を比較したうえで、自分の家庭に合った設備かどうかを冷静に判断することが大切です。
 

出典

独立行政法人国民生活センター 家庭用蓄電池の勧誘トラブルにご注意！－事業者の突然の訪問を受けてもその場で契約はせずによく検討しましょう－
独立行政法人国民生活センター 家庭用蓄電池の勧誘トラブルにご注意！－事業者の突然の訪問を受けてもその場で契約はせずによく検討しましょう－（3ページ）
特定商取引法ガイド 訪問販売
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

【関連記事】

「太陽光パネル」をつけているわが家の今月の電気代が昨年よりも2万円ほど高くなりました…設置しているメリットはもうないのでしょうか？
お隣さんが「初期費用0円」で“太陽光発電システム”をレンタルしていると聞きビックリ！ 電気代はいくら安くなるのでしょうか？「0円ソーラー」の注意点もあわせて解説
「太陽光パネル」をつけているのですが、いつの間にか売電分の「入金」がありません。電気代も上がっているし売電できないなら外した方がよいのでしょうか？