7月28日(火) 0:20
パイロットの年収を知るために、厚生労働省が公表している「令和7年賃金構造基本統計調査」のデータを参照します。
企業規模10人以上の企業に勤務する航空機操縦士のデータによると、きまって支給する現金給与額は月額122万6100円、年間賞与その他特別給与額は160万4300円です。これらを基に計算すると、パイロットの平均年収は1631万7500円となります。
この数字から、パイロットは一般的な水準を上回る高所得者層といえます。高級車を複数台所有する生活も、この年収水準であれば決して現実離れしたものではなく、十分に維持できる可能性があると考えられます。
パイロットの給与水準が高い背景には、キャリア継続に伴う高いリスクと、専門職特有の報酬構造が関わっていることが挙げられます。
航空機操縦士は、高い専門性に加え、健康状態や技能を維持し続けることが求められる職業です。体調や健康状態によっては乗務に影響が生じることもあるため、乗客の安全を担う責任の重さと合わせて、こうした要素が給与水準に反映されていると考えられます。
パイロットとして高い給与水準に至るまでには、多額の養成費用が必要になる場合があるほか、採用や訓練を経て資格を取得する必要があります。主なポイントは以下の3点です。
(1)高額な養成費用
養成コースなどでパイロットを目指す場合、学費や訓練費を合わせておよそ1500万円から3000万円という多額の費用がかかるケースがあります。
一方で、比較的費用を抑えられる航空大学校の場合でも、入学から卒業までには一定の自己負担や時間を要するため、パイロットになるまでには多額の費用と長い養成期間が必要になる傾向があります。
(2)高い倍率
航空会社の自社養成パイロットは、給与を受け取りながら訓練を受けられる点が特徴です。一方で、採用人数が限られているため、例年高い競争率となる傾向があります。
(3)継続的に求められる身体検査と訓練
ライセンスを取得して就職した後も、半年に一度の航空身体検査が行われており、健康基準を満たせなくなった場合は乗務資格を維持できなくなる可能性があります。また、機長を目指す過程では数年単位の訓練と定期的な審査が続き、常に自己研鑽と健康管理が求められます。
このように、パイロットの高い報酬は、長年の厳しい訓練や、高度な技術を維持し続ける努力、そして継続的な健康管理に伴う責任の大きさが反映されたものといえるでしょう。
厚生労働省の統計データが示す通り、航空機操縦士の年収は1000万円を大幅に超えるケースも珍しくなく、高級車を複数台所有することも、その収入水準から考えれば決して非現実的な話ではありません。
華やかなイメージを持たれることも多いパイロットですが、その高い給与水準の背景には、高度な専門技術の維持や厳格な自己管理、そして多くの乗客の命を預かる重い責任があります。収入だけに注目するのではなく、その背景にある努力や責任についても理解を深めることが大切でしょう。
e-Stat政府統計の総合窓口 厚生労働省 賃金構造基本統計調査/令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種職種(小分類)別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額(産業計)
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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