投資信託の積立が主流となっている今、「わざわざ数万円を出してまで個別株を買う意味があるのか？」と疑問に思う人は少なくありません。資産を効率良く増やすことだけを目的とするなら、投資信託を使って長期で積み立てる方法は合理的です。 一方、ヤマダホールディングス（以下、ヤマダHD）のような身近な企業の株を少額保有することは、単なる利回りや株主優待だけでは測れない魅力があります。実際に株主になることで得られる「投資を実感する体験」や「経済への理解の深化」は、個別株投資ならではの価値です。 本記事では、予算10万円以下で始められる個別株投資の魅力と、投資を始める前に押さえておきたいリスクを解説します。

ヤマダHDの「総合利回り」は投資信託にも見劣りしない水準

まずは、ヤマダHDを約6万5000円（1株約650円）で100株購入した場合の、金銭的なリターンを確認しましょう。
 
ヤマダHDは年1回の配当を行っており、2026年3月期の年間配当金は1株当たり17円でした。100株保有時の年間配当金は1700円（税引前）となり、配当利回りは約2.6％です。
 
さらに、100株保有すると株主優待として年間最大1500円分のお買物優待券（3月末に500円分、9月末に1000円分）が贈られます。
 
配当金と株主優待を合わせると年間3200円相当となり、投資額約6万5000円に対する総合利回りは約4.9％です。もちろん株価の値動きはありますが、配当と優待を合わせた利回りだけを見ても、長期運用で期待される投資信託のリターンと比較しても十分に魅力のある水準といえるでしょう。
 

投資信託にはない、個別株ならではの3つの魅力

数字だけでは測れない個別株投資の魅力は、実際に株主になって初めて実感できる点にあります。
 

配当金や優待が届き、投資の成果を実感できる

投資信託の多くは、利益を自動的に再投資するため、資産が増えていても実感しにくい面があります。一方、個別株では配当金が実際に証券口座へ振り込まれ、株主優待券が自宅に届くのが魅力です。
 
「投資によって利益を受け取った」という実感が得られることは、長く投資を続けるモチベーションにもつながります。
 

企業や経済の動きが「自分ごと」になる

知っている企業の株主になると、普段の買い物やニュースの見方も変わります。「決算発表ではどのような業績だったのだろう」「景気や物価の影響を受けているのではないか」など、企業の経営戦略だけでなく、日本経済や為替、消費動向にも自然と関心を持つようになります。
 
数万円の投資であっても、経済を身近に感じながら学べる教材になる点は、個別株ならではの魅力です。
 

少額だからこそ株式投資を実践的に学べる

初めて株式投資に挑戦する場合、いきなり数百万円を投資するのはリスクが高く、不安も大きいでしょう。しかし、10万円以下の少額投資であれば、仮に株価が大きく下落しても損失は比較的限定的です。
 
「決算発表で株価はどう動くのか」「配当金や株主優待を受け取る権利が確定したあとは、株価がどう変動するか」といった株式市場の仕組みを、実際のお金を使いながら経験できることは、より本格的な投資を行う際にも貴重な財産になります。
 

個別株投資で忘れてはならない3つのリスク

個別株には投資信託にはない特有のリスクもあります。
 
まず、企業の業績悪化や経営方針の変更によって、株主優待が縮小・廃止される可能性があります。優待目的で保有している投資家が一斉に売却すると、株価が急落するケースも珍しくありません。
 
また、利益が減少すれば配当金が減額される「減配」や、配当そのものがなくなる「無配」となる可能性もあります。配当利回りだけを期待して投資する場合には、この点にも注意が必要です。
 
さらに、最悪の場合には企業が経営破綻し、投資した資金の大部分、あるいはすべてを失うリスクもあります。数百～数千社へ分散投資する投資信託と比べると、特定の企業に投資する個別株はリスクが集中しやすい点を理解しておく必要があるでしょう。
 

少額の個別株は「投資を学ぶための実践ツール」としても価値がある

ヤマダHDのように10万円以下で購入できる優待株は、金銭的なリターンだけを目的とする投資ではありません。配当金や株主優待を受け取りながら、企業の業績や経済ニュースを自然と意識するようになり、投資信託だけでは得にくい「株主としての実感」を味わえることが大きな魅力です。
 
一方、優待の廃止や減配、株価下落、さらには企業業績の悪化など、個別株ならではのリスクがあることも忘れてはいけません。そのため、生活費に影響しない余剰資金の範囲で無理なく始めることが大切です。
 
資産形成の中心を投資信託で行いながら、その一部で少額の個別株を保有して投資への理解を深めてみてはいかがでしょうか。
 

出典

株式会社ヤマダホールディングス 中期経営計画達成に向けた在庫処分・一部資産売却による資産効率の向上及び 2026 年 3 月期の期末配当金について
株式会社ヤマダホールディングス 株主・投資家情報
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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