働き手が企業に何を求め、なぜ職場を離れるのか。その価値観が大きく変わりつつあることが、ランスタッド（東京）が公開した「エンプロイヤーブランドリサーチ2026 日本版」で明らかになった。長年トップだった「不十分な報酬」（31％）を抑え、離職理由の1位に「ワークライフバランスの改善」（33%）が初めて浮上。働き方改革が叫ばれて久しい日本で、働き手の意識が制度の有無ではなく“実質的な働きやすさ”へとシフトしている実態が浮き彫りになった。

調査は2026年1月、オンラインアンケートで実施。対象は日本国内の18歳から65歳までの学生・就業者・非就業者 4464人。調査では、離職理由の2位に「仕事内容への興味の欠如」（32%）、3位に「悪い職場環境」（32%）が続いた。

転職市場の流動性は依然として低く、2026年上半期に転職を計画する人は14%、過去半年で実際に転職した人は7%にとどまる。しかし、日々の業務が期待を下回った場合の離職リスクは高く、企業にとって定着率の維持は喫緊の課題となっている。

一方、理想の企業選びでは「魅力的な給与と福利厚生」（59%）が不動の1位。次いで「職場の雰囲気の良さ」（49%）、「ワークライフバランス」（49%）が並ぶ。しかし、現在の勤務先への評価では「給与と福利厚生」が7位にとどまり、働き手の期待と企業の提供価値の間に大きなギャップが存在することが示された。





また、世代間の価値観の違いも顕著だ。X世代の53%が重視する「雇用の安定」は、Z世代では38%に低下。若年層は「会社に守られる」よりも「自らの市場価値を高める」ことを安定と捉え、学習機会や透明性のあるコミュニケーションを重視する傾向が強い。離職理由でも、ミレニアル世代は「ワークライフバランス」、Z世代は「不十分な報酬」への感度が高いなど、世代ごとに異なる軸が見えてくる。

さらに、日本特有の課題としてリモートワークの定着の遅れも浮上。少なくとも一部リモートで働く層は約2割にとどまり、実施しない理由の最多は「職務上、不可能」（44%）。現場前提の職務設計が、柔軟な働き方の阻害要因となっている。

働き手の価値観が多様化し、企業に求める条件も世代によって大きく異なる時代。企業にとっては給与だけでなく、働きやすさや成長機会、柔軟な働き方を含めた総合的な職場環境の整備が、人材確保と定着の鍵となりそうだ。

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