老後に安定した生活をするには、住まいにかかるコストを正確に把握しておくことが欠かせません。持ち家があれば老後は安心だと考える人もいれば、賃貸暮らしこそが合理的だと考える人もいるでしょう。 しかし、どちらを選んでも、それぞれに異なる支出があります。準備していた資金が住まいの維持や更新によって予想以上に目減りし、生活設計に影響を及ぼす可能性も否定できません。 今回は、持ち家と賃貸で発生する費用の違いについて解説します。

持ち家と賃貸での費用の違い

持ち家は、住宅ローンや各種税金、保険料などの初期費用に加え、固定資産税などの維持費が毎年かかる傾向にあるようです。
 
建物の老朽化に伴う修繕費やリフォーム代も自己負担になるとされ、マンションでは修繕積立金の支払いも一般的です。これらは将来的に資産として残る利点がある一方で、継続的な支出が求められます。
 
一方賃貸は、敷金や礼金、仲介手数料などの初期費用、毎月の家賃や管理費を支払うことが一般的です。2年ごとの更新料や火災保険料も発生しますが、ライフスタイルの変化に応じて住み替えやすく、住居費を柔軟に調整できるのが特徴といえるでしょう。
 
どちらの方がコストをおさえられるかは、物件や地域により異なるため一概には判断できないようです。持ち家を資産運用や賃貸として住み続ける「リースバック」で活用する選択肢もあるため、個々の状況に合わせた検討が必要になるでしょう。
 

老後の住まい選びとして賃貸を選ぶ人が増えている

近年、高齢者の賃貸住宅ニーズは増加傾向にあるようです。単身世帯の増加や持ち家率の低下などが背景にあり、今後も賃貸で老後を過ごす人は増えると見込まれているようです。
 
賃貸の場合、持ち家と異なり住宅ローン完済後に住居費が大きく下がることはなく、家賃や更新料といった支出が長期間続きます。そのため、同じ「老後資金2000万円」でも、賃貸暮らしの方が資金不足に陥るリスクが高くなる可能性があります。
 
また、高齢者の入居を支援する制度は整備されつつありますが、家賃そのものが大きく下がるわけではないようです。老後に賃貸を選ぶ場合は、長期的な住居費を見込んだ資金計画がより重要になるでしょう。
 

老後資金を準備するための方法

老後資金を準備するための方法はおもに次の3つです。
 

 
生活費の不足を補うためには、まず生命保険や通信費、光熱費といった固定費を整理し、家計の支出をおさえる必要があるとされています。公的年金の受給開始時期を遅らせ、受取額を増やす選択肢もあるでしょう。定年後も長く働いて収入を維持する対策も有効のようです。
 
こうした取り組みに加えて、投資信託などを活用した資産運用を早めに開始すれば、より安定した資金形成が期待できると考えられます。老後資金の確保に向けた準備は、自身の状況に合わせて適切に対応することが大切だといえるでしょう。
 

持ち家と賃貸では必要なコストが異なるため、準備すべき資金額は異なる可能性がある

持ち家と賃貸は、必要な費用が変わるため、準備すべき老後資金の額もそれぞれの状況に合わせて考える必要があります。
 
持ち家は資産になりますが、修繕費や税金の負担が続くでしょう。一方で、賃貸は住み替えの柔軟性があるものの家賃や更新料を生涯払い続ける必要があります。どちらが費用をおさえられるかは、判断がむずかしいといえるでしょう。
 
ライフスタイルに適した住まいを検討したうえで、早いうちから資金準備を進めておくとよいでしょう。
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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