ハリウッドの大手2社、ウォルト・ディズニー・カンパニーとソニー・ピクチャーズ・エンタテインメントが、ほぼ同じタイミングで人員削減に踏み切ったことが明らかになった。どちらも今年就任した新CEOのもとで進める組織再編の一環で、アメリカの映画・テレビ業界では大手スタジオの再構築が続いている。

ディズニーは、今後数カ月で最大1000人規模の人員削減を計画していると、米ウォール・ストリート・ジャーナルが報じている。3月にボブ・アイガー前CEOの後を継いで就任したジョシュ・ダマロ新CEOの体制になってから初の人員削減となる。マーケティング部門の統合に伴うものが中心だ。ただし規模で見れば、2023年から2025年にかけて約8000人を減らしたアイガー前CEO時代に比べれば限定的なものにとどまる。

一方のソニー・ピクチャーズ・エンタテインメントも、全世界約1万2000人の従業員のうち「数百人規模」を映画・テレビ・本社部門の各組織にまたがって削減すると、米バラエティが報じている。今年1月にCEOに就任したラビ・アフジャのもとで進める戦略再編の一環だ。ソニーは関係者の話として、今回の措置は「コスト削減のためではなく、的を絞った戦略的なもの」だと説明しており、フランチャイズの拡張やアニメ、ゲーム原作の映像化といった領域に資源を振り向けるとしている。

ハリウッドでは、ストリーミング時代への移行と業界の成熟化に加え、パラマウント・スカイダンスによるワーナー・ブラザース・ディスカバリー（WBD）の買収をはじめとする大型再編の動きも重なり、スタジオ間の競争は一段と激しさを増している。各社は規模と効率を求めて、組織のスリム化と事業の絞り込みを急いでいる状況のようだ。

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Photo by Mario Tama/Getty Images