3月11日(水) 3:00
45歳で貯金が2000万円ある場合、一般的には比較的しっかりと資産形成ができている状態といえます。老後資金の目安として「2000万円問題」が話題になりましたが、これはあくまで平均的な試算であり、生活スタイルや年金額によって必要額は大きく変わります。
例えば、住宅ローンの有無や子どもの教育費、退職後の生活水準などによって必要資金は大きく異なります。また、今後も毎年一定額を貯金できるのであれば、60歳までにさらに資産を増やすことも可能でしょう。
そのため、現在の2000万円を単純に多い・少ないと判断するのではなく、将来の支出や収入を踏まえて考えることが重要です。
現在の日本では超低金利が続いており、普通預金の金利は年0.001%程度というケースも珍しくありません。仮に2000万円を銀行に預けていても、年間の利息はわずか数百円程度ということもあります。
さらに注意したいのがインフレです。物価が上昇すると、同じ金額でも買えるものが減ってしまいます。つまり、現金をそのまま保有しているだけでは、実質的な資産価値が目減りする可能性があります。
ただし、預金には元本保証があり、急な出費に対応できる流動性の高さというメリットもあります。すべてを投資に回すのではなく、生活防衛資金として一定額を確保しておくことは大切です。
「投資は若いうちから始めるもの」と考える人もいますが、45歳からでも決して遅すぎるわけではありません。むしろ、収入が安定しており、まとまった資金がある人ほど投資のメリットを生かしやすい場合もあります。
株式会社朝日新聞社が行った資産運用に関する意識と実態調査によると、初めて投資をした年齢は「30代」が31.2%と最も多く、次いで「40代」が23.3%、「20代以前」が19.0%となっています。
この結果からも、必ずしも若いうちから投資を始めている人ばかりではなく、社会人としてある程度資金が貯まってから投資を始めるケースも多いことが分かります。
例えば、長期投資を前提にすれば、定年まで15年以上の運用期間があります。株式や投資信託などの金融商品は短期的に価格が変動しますが、長期的には成長する傾向があるとされています。
また、現在は新NISA制度など税制面での優遇もあり、投資初心者でも始めやすい環境が整っています。無理に大きなリスクを取る必要はなく、少額から分散投資を始めることが重要です。
投資を始める際には、「余剰資金で行う」「長期・分散・積立を意識する」という基本を押さえることが大切です。生活費や緊急時の資金まで投資に回してしまうと、相場が下落したときに大きな不安を抱えることになります。
一般的には、生活費の半年〜1年分程度を現金として残し、それ以外の余裕資金を投資に回す方法がよく採られます。投資先としては、初心者の場合は投資信託やインデックスファンドなど、幅広く分散された商品を選ぶ方法もあります。
また、一度に大きな金額を投資するのではなく、毎月一定額を積み立てることで価格変動のリスクを抑えることも可能です。
貯金が2000万円を超えると、「このままでよいのか」「投資を始めるべきか」と悩む人も増えてきます。現在の低金利環境では、預金だけで資産を大きく増やすことは難しいため、資産の一部を投資に回すことを検討する価値はあるでしょう。
ただし、投資には価格変動のリスクがあるため、生活防衛資金を確保したうえで、余裕資金から少しずつ始めることが重要です。自分のライフプランに合わせて、貯金と投資のバランスを考えながら資産形成を進めていきましょう。
株式会社朝日新聞社資産運用に関する意識と実態調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
【関連記事】
40代の平均貯蓄額が「944万円」と知り愕然…! しかし中央値は「250万円」とも聞きました。“平均値・中央値”で乖離が生じるのはなぜですか? 統計をもとに解説