多くの競馬ファンにとっての夢、それは万馬券を的中させることでしょう。運よく100万円もの高額配当を手にしたら、喜びもひとしおです。 しかし、その喜びに水を差すのが「税金」の存在です。友人から「高額配当は税務署にバレるから、ちゃんと確定申告したほうがいいよ」と忠告され、不安になった経験がある人もいるかもしれません。 「でも、これまで負けた分（ハズレ馬券）を差し引けば利益なんてゼロだし、申告しなくてもいいのでは？」 そう考えるのは自然なことかもしれませんが、実はその理屈、税務署には通用しない可能性が高いのです。本記事では、競馬の配当金にかかる税金の仕組みと、多くの人が勘違いしている「ハズレ馬券の経費化」について解説します。

競馬のもうけは「一時所得」になる

まず大前提として、競馬や競輪などの公営ギャンブルで得た払戻金は、所得税法上の「一時所得」に分類されます。一時所得には、「年間50万円の特別控除」があります。つまり、1年間の利益が50万円を超えなければ、税金はかからず、確定申告も不要です。
 

100万円当たったら課税対象？

今回のケースのように、1レースで100万円が当たった場合を見てみましょう。この100万円を得るために買った馬券代（当たり馬券の購入費）が仮に1万円だったとします。
 
【一時所得の計算式】
（収入金額－その収入を得るために支出した金額－特別控除50万円）×1／2＝課税対象額
 
これを当てはめると、以下のようになります。
 
（100万円－1万円－50万円）×1／2＝24万5000円
 
この24万5000円が、給与所得などと合算され、所得税や住民税がかかることになります。つまり、100万円の当たりが出れば、基本的には確定申告が必要になる可能性が高いのです。
 

「ハズレ馬券」は経費にならない

ここで多くの人が思うのが、「でも、この100万円を当てるまでに、ほかのレースで何十万円も負けている！」という点ではないでしょうか。
 
「1年間のトータル収支はマイナスだから、税金なんて払う必要はないはずだ」と主張したくなりますが、残念ながら原則としてハズレ馬券は経費として認められません。
 

なぜ経費にならないのか

一時所得の計算において、経費（支出した金額）として認められるのは、「その収入を得るために直接要した金額」に限られます。
 
つまり、100万円が当たったレースの「的中馬券の購入費（上記の例なら1万円）」だけが経費であり、同じレースで外した別の馬券や、ほかのレースで負けた馬券代は「直接関係ない」とみなされるのです。
 
過去には、ハズレ馬券が経費として認められた裁判例（最高裁判決）もありますが、それは「AIソフトを使って機械的に全レースを購入し、事業として利益を追求していた」といった極めて特殊なケースに限られます。一般的な競馬ファンが週末に楽しむ程度であれば、ハズレ馬券を経費にすることはほぼ不可能です。
 

税務署にバレるルートとリスク

「そうは言っても、現金で受け取ればバレないのでは？」と思うかもしれません。しかし、近年はインターネット投票（JRAダイレクトや即PATなど）が普及しており、その場合は銀行口座に記録が残るため、税務署は容易にお金の流れを把握できます。
 

無申告がバレたらどうなる？

もし確定申告をせず、後から税務署の調査が入った場合、本来払うべき税金に加えて、以下のペナルティーが科されます。

「知らなかった」では済まされず、結果として高い授業料を払うことになります。
 

まとめ

競馬で高額配当を得た場合、ハズレ馬券を経費にして「利益ゼロ」と自己判断するのは非常に危険です。
 
年間を通じて50万円を超える利益（一時所得）が出そうな場合は、ハズレ馬券を含めずに計算し、正しく確定申告を行いましょう。せっかくの大当たりが、後味の悪いトラブルにならないよう注意が必要です。
 

出典

国税庁 No.1490 一時所得
国税庁 公営競技の払戻金の支払を受けた方へ
国税庁 競馬の馬券の払戻金に係る課税について
 
執筆者 : 高橋祐太
2級ファイナンシャルプランナー技能士

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