ガソリン価格の高騰や環境意識の高まりを背景に、EV（電気自動車）への関心が急速に高まっています。電気だけで走行でき、燃料代が安く済むというイメージから「節約になるのでは」と考える人も多いでしょう。 一方で、購入を検討すると周囲から「やめておけ」と否定的な意見を受けることもあります。EV車は本当に家計の味方なのでしょうか。それとも見落としがちなデメリットがあるのでしょうか。コスト面を中心に、現実的な視点で解説します。

EV車は本当に「燃料代」が安くなるのか

EV車最大の魅力は、ガソリンを使わず電気だけで走行できる点です。一般的に、電気代はガソリン代よりも安く、1kmあたりの走行コストはEV車のほうが低くなる傾向があります。
 
自宅で夜間電力を活用して充電すれば、さらにコストを抑えることも可能です。特に通勤や買い物など、短距離移動が中心の人にとっては、日々の燃料費削減効果を実感しやすいでしょう。ただし、外出先で急速充電を頻繁に利用すると割高になるケースもあり、利用環境によって差が出る点には注意が必要です。
 

購入価格と維持費を含めた「トータルコスト」に注意

EV車は燃料代が安い一方で、車両本体価格が高めに設定されていることが多いのが現状です。同クラスのガソリン車と比べると、数十万円から場合によっては100万円以上高くなることもあります。補助金制度を利用すれば初期負担を軽減できますが、将来的に制度内容が変わる可能性も考慮すべきでしょう。
 
また、バッテリーは消耗品であり、長期間使用すると交換が必要になるケースもあります。メンテナンス費用自体は少なめでも、長期的な視点で総コストを把握することが重要です。
 

EV車が向いている人・向いていない人の違い

EV車はすべての人にとって最適とは限りません。自宅に充電設備を設置でき、走行距離が比較的短い人には向いています。
 
一方、長距離移動が多い人や、充電インフラが整っていない地域に住んでいる人には不便を感じる場面もあるでしょう。冬場は電費が落ちやすい、充電に時間がかかるといった特性も理解しておく必要があります。
 
友人が「やめとけ」と言う背景には、こうした使用環境との相性が関係している可能性もあります。ライフスタイルとの適合性が判断の分かれ目になります。
 

EV車購入前に確認しておきたい補助金と今後の動向

EV車の購入を検討する際、国や自治体の補助金制度は見逃せないポイントです。補助金を活用すれば初期費用を大きく抑えられ、ガソリン車との差を縮められます。
 
なお、経済産業省は令和8年1月1日以降に新車として新規登録を受ける車両に対し、58万円～150万円の補助金が適用されると公表していますが、補助金は種別によって条件が異なります。
 
また、将来的にはEV車の普及が進み、車両価格の低下や充電インフラの整備が進む可能性もあります。今すぐ買うか、数年待つかという視点も含め、中長期的な動向を踏まえて判断することが重要です。
 

EV車は「節約になるか」は使い方次第

EV車は、燃料代の安さや維持費の低さから、条件が合えば家計の負担軽減につながる選択肢です。ただし、車両価格の高さや充電環境、使用頻度によっては、必ずしも節約になるとは限りません。
 
重要なのは「電気で走れるから安い」と単純に判断するのではなく、購入から維持までのトータルコストと自分の生活スタイルを照らし合わせることです。友人の意見も参考にしつつ、冷静に検討することで後悔のない買い替えにつながるでしょう。
 

出典

経済産業省クリーンエネルギー自動車導入促進補助金（CEV補助金）の補助上限額の見直しについて
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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