老後資金の計画で悩ましいのは、寿命が読めないことです。90歳までで足りないなら、単純に「もっと長生き想定にする」より、長生きしても破綻しにくい家計設計に寄せる方が現実的です。目安となる統計を知りつつ、計画は複数のシナリオで持つのがおすすめです。

平均寿命と健康寿命の差を知ると、必要なお金の性質が見える

内閣府の高齢社会白書では、健康寿命は令和4年時点で男性72.57年、女性75.45年と示されています。平均寿命はこれより長く、健康寿命と平均寿命の間には「日常生活に制限が出やすい期間」が生まれ得ます。
 
ここで必要になるのは、旅行や趣味の費用より、医療費、介護費、住まいの改修費、移動手段の確保などの「生活を守る支出」です。長生きの想定を上げるほど、この守りの費用の重要性が増えます。
 

何歳まで想定するかは「長生きリスクをどう吸収するか」で決める

年齢を一つに決めるより、たとえば85歳、90歳、95歳のように複数で試算し、どこで赤字が出るかを見ると判断しやすいです。
 
赤字が出るなら、対策は大きく三つです。支出を下げる、収入を増やす、資産の取り崩しを遅らせるです。収入を増やすのは難しく見えますが、定年後に短時間でも働けると、取り崩し開始を遅らせられます。取り崩し開始が遅いほど、長生きしても資金が持ちやすくなります。
 
また、年金の繰下げ受給は、受給開始を遅らせる代わりに年金額を増やす仕組みで、増額は生涯続きます。長生きするほど有利になり、65歳からの資金繰りに余裕がある人は検討する価値があります。
 

足りないと分かったときにやるべき現実的な打ち手

老後資金が足りないと分かったら、まずは固定費の見直しが効きます。住居費、通信費、保険、車関連などです。
 
次に、住まいの方針を決めます。持ち家を維持するなら修繕費を積み立てる、住み替えるなら売却や賃貸の選択肢を具体化する、という形です。支出を「小さくする」だけでなく、将来の大きな出費を前倒しで準備する考え方が重要です。医療介護は起きてからでは動きにくいので、早めに予備費として枠を作っておくと安心が増します。
 

まとめ

何歳まで生きる想定にするかの正解はありませんが、平均寿命と健康寿命の差を意識すると、守りの資金の必要性が見えてきます。
 
90歳で足りないなら、試算年齢を伸ばすだけでなく、固定費の圧縮、就労の余地、繰下げ受給などを組み合わせて、長生きしても破綻しにくい家計に寄せるのが現実的です。複数シナリオで試算し、赤字が出るポイントを早めに潰していけば、将来への不安は小さくできます。
 

出典

内閣府令和7年版高齢社会白書 2 健康・福祉
 
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー

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