2月3日(火) 23:30
バイクの維持費は、ガソリン代だけでなく、任意保険料や軽自動車税、車検費用、定期的なメンテナンス代など多岐にわたります。排気量や年式によって差はあるものの、任意保険だけでも年間数万円かかることが一般的です。
さらにタイヤやオイル交換などの消耗品費用も積み重なるため、気づけば年間20万円を超えていたという家庭も珍しくありません。まずは感覚ではなく、実際にどの費用にいくらかかっているのかを明確にすることが、家計判断の第一歩となります。
バイクの維持費が家計を圧迫しているかどうかは、世帯収入や貯蓄状況によって大きく異なります。例えば、年間20万円が家計支出全体の1~2%程度であれば、無理のない範囲と考えられる場合もあるでしょう。
一方で、教育費や住宅ローンで余裕がない時期に同額を支出している場合は、見直しが必要になる可能性もあります。重要なのは「高いか安いか」ではなく、家計全体のバランスの中で許容できるかを冷静に判断することです。
バイクを完全に手放す以外にも、家計負担を軽くする方法はいくつか考えられます。例えば、任意保険の補償内容を見直したり、走行距離に応じたプランに変更したりすることで、保険料を抑えられる場合があります。
また、使用頻度が低いのであれば、一時的に売却してレンタルバイクを利用するという選択も現実的です。趣味を我慢するか続けるかの二択ではなく、負担を調整しながら続ける道も検討する価値があります。
現在は問題なく支払えている維持費であっても、将来的な家計への影響も考慮する必要があります。例えば、子どもの進学や住宅購入、老後資金の準備など、大きな支出が控えている場合、今後の余裕は徐々に減っていく可能性があります。そのような局面では、趣味にかける固定費が心理的な負担になることもあるでしょう。
一般社団法人日本自動車工業会が行った「2023年度二輪車市場動向調査」によると、バイクを手放した理由(保有を中止する)として、「経済的に余裕がなくなったとき」と回答した人が46%と、約半数が経済的な理由でバイクを手放しています。今だけでなく、5年後、10年後の家計をイメージしながら判断することで、後悔の少ない選択につながります。
バイクの年間維持費が20万円以上かかる場合でも、それが家計に与える影響は家庭ごとに異なります。大切なのは金額の大小だけで判断するのではなく、家計全体の余裕や将来設計を踏まえて考えることです。
そのうえで、夫婦で率直に話し合い、必要に応じて維持費の見直しや代替案を検討することで、趣味と家計の両立が可能になるでしょう。お互いが納得できる形を探ることが、長期的に見て最も健全な選択といえます。
一般社団法人日本自動車工業会2023年度二輪車市場動向調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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