1月31日(土) 2:20
クレジットカード情報メディアを運営するアドバイザーナビ株式会社の調査を基に、プラチナカードの年会費の割合を表1にまとめました。
表1
| 1万円以上2万円未満 | 22.8パーセント |
| 2万円以上3万円未満 | 20.3パーセント |
| 3万円以上4万円未満 | 16.5パーセント |
| 1万円未満 | 13.9パーセント |
| 5万円以上6万円未満 | 11.4パーセント |
出典:アドバイザーナビ「【2025年8月度】プラチナカードの利用実態に関するユーザーアンケート」を基に筆者作成
プラチナカードの年会費は幅広く、1万~4万円台のカードを使っている方が半数を超えていることが分かります。また、カード会社によっては5万円以上の高額な年会費がかかることもあるようです。例えば、アメリカン・エキスプレスの「プラチナ・カード」は年会費が税込16万5000円となっています。
年会費が高額なプラチナカードには以下のようなメリットがあります。
・国内外の空港ラウンジを無料で利用できる
・付帯保険で手厚い補償が受けられる
・コンシェルジュサービスを利用できる
・ポイント還元率が高い
・利用限度額が高い
・優待サービスや特典が豊富
・社会的信用が高い
特に、空港ラウンジの無料利用とポイント還元率の高さは大きなメリットです。例えば、通常税込1320円かかる羽田空港のカードラウンジも、プラチナカードであれば無料で利用できます。しかし、旅行や出張の機会が少ない方がラウンジ利用だけで年会費の元を取るのは難しいでしょう。
一方、通常のカードやゴールドカードと比較すると、プラチナカードはポイント還元率が高く、優待サービスの質も良いものになる傾向です。アドバイザーナビ株式会社の調査では、プラチナカードを作ろうと思ったきっかけとして「ポイント(マイル)還元率が良いから」と答えた人が55.7パーセントでした。
つまり、プラチナカードは旅行時の特典だけでなく、日常の決済でポイントを積み上げたい人にも選ばれているといえます。旅行の頻度が少なくても、利用額や還元率、優待の使い方によっては年会費に見合う実感を得られる場合があるでしょう。
プラチナカードを持っている方は高年収であるというイメージを持っている方もいるかもしれません。しかし、カード会社の審査基準は公開されていないため、具体的にどれくらいの年収があればプラチナカードを発行できるのかは不明です。前述のアドバイザーナビ株式会社の調査回答者の年収をまとめました。
表2
| 200万円以下 | 13.9パーセント |
| 400万円以下 | 8.9パーセント |
| 600万円以下 | 20.3パーセント |
| 800万円以下 | 25.3パーセント |
| 1000万円以下 | 15.2パーセント |
※アドバイザーナビ「【2025年8月度】プラチナカードの利用実態に関するユーザーアンケート」を基に筆者作成
国税庁が実施した「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均給与は478万円です。そのため、プラチナカードを所持している人は比較的高年収の方が多いと考えられます。ただし、年収が400万円以下の方も一定数いるため、高年収が必須条件とはいえません。
プラチナカードの年会費は会社によって異なり、2万円以内で持てるカードもあれば10万円を超える高額なカードもあります。また、プラチナカードにはポイント還元率が高い、国内外の空港ラウンジを無料で利用できるなどのメリットがあります。
普段から旅行や出張へ行く方やポイント還元率を重視する方であれば、持つ価値があるかもしれません。
アドバイザーナビ株式会社【2025年8月度】プラチナカードの利用実態に関するユーザーアンケート
アメリカン・エキスプレス プラチナ・カード
羽田空港 カードラウンジ
国税庁 令和6年分民間給与実態統計調査
執筆者:FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
【関連記事】
クレジットカードのプラチナカード、どんな特典があるの? 年収いくらなら持てる?