夏のイベントといえば花火大会が定番だが、少しでも良い場所で見たいと、有料席を求める人も少なくないだろう。そうした中、帝国データバンク（東京）は、7～9月に開催される全国の花火大会のうち、動員客数が10万人以上（平年）の106大会を対象に「有料席の導入状況」と「価格設定の推移」について調査・分析を行った。

この調査によると、国内で7～9月に開催される主要な106の花火大会のうち、約7割にあたる79大会で観覧エリアに「有料席」を導入していた。2024年は新たに4大会で有料席の販売が開始されたことで、有料席導入は前年開催時の77大会から2大会の純増（開催の中止などによる減少分を含める）となった。

そして、2023年開催から有料席を導入した75大会のうち、56.0％にあたる42大会で、2024年の花火大会における有料席の「値上げ」を実施。価格改定前後の有料席料金をみると、複数種類が用意された観覧席のうち、1区画（席）あたりの「最安値」平均は5162円と、前年（4768円）に比べて8.3％アップ、さらに5年前の2019年（3676円）と比べると約4割の1486円アップした。ベースグレードの料金設定を底上げする動きが目立ち、帝国データバンクでは、前年に比べて花火大会全体で有料席のプレミアム化・高価格化が進んでいると分析している。

なお、有料席の設定がある79大会のうち、最も高額な有料席は「2024松江水郷祭湖上花火大会」（島根県松江市・8月3日～4日開催）で販売された「VIPテーブル席」（定員4人）の16万円（1席あたり4万円。専用トイレ、飲食、飲み放題付き）だった。

花火大会では、運営費支出の多くを占める花火の打ち上げコストの増加に加え、安全対策に不可欠な会場設営費や警備費用も増加。開催者は値上げに踏み切らざるを得ない状況となっているようだ。ただ、有料席の導入が本格化した2023年は、知名度やアクセスの良さ、花火の打ち上げ規模などによって高額席も「売れる」「売れない」に二極化する傾向も。今後は価格に見合った価値の提供が課題とみられている。





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