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当事者や家族とそれ以外の人で大きなギャップ 発達障がいに関する調査

4月9日(金) 13:00

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 以前に比べると「発達障がい」に対する理解は進んだと思われるが、その実態はどうなのだろう? 4月2日~4月8日は厚生労働省が定めた「発達障害啓発週間」。それに合わせて、一般社団法人チャレンジドLIFE(京都市)が発達障がいへの認知や理解についての全国調査を実施した。

 今回の回答者は全部で1,304人、このうち当事者が61人(4.7%)、当事者の家族が346人(26.5%)で、残りの897人(68.8%)が「自分自身も家族も当事者ではない人」と当事者以外の人が多く答えているのが調査の特徴となっている。

 発達障がいの認知度は99.8%と、ほとんどの人が知っており、どのような障がいか理解している人も8割弱。にもかかわらず、当事者やその家族208人に聞くと、9割の人が日常生活で十分理解されていると感じていない。当事者とそうでない人との間で、大きなギャップが存在していることが明らかになった。

 一方、発達障がいの困りごととして出現しやすい13の項目について「自分自身に当てはまる」「家族に当てはまる」「知人に当てはまる」ものを複数回答で聞いたところ、回答で多かったのが「1.片付けが苦手」「13.集団になじみにくい」「7.コミュニケーションが苦手」「2.こだわりが強い」「9.感情コントロールが苦手」「5.没頭すると切り替えが難しい」「12.興味関心が移り替わりやすい」が多い。

 こうした困りごとの対処について聞いてみると、「時間を忘れて熱中しそうなときは、タイマーをかけておく」「不器用でも使いやすい文具を使う」「指示は短い文で、1回に1つの内容にしてもらう」「苦手なことを周りの人に伝えておき、一人で抱えない」などが当事者や家族から多数寄せられた。日常の困りごとは誰でもあることであり、ちょっとした対処は、発達障がいの有無に関わらず効果がある。まずは、こうしたところから、理解を深めることができそうだ。





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